６100 FCかつ13.5以下10 FCかつ（13.5＋１lkiA ≦ fk …………………………………（２）表－４ 鉄筋のコンクリートに対する許容付着応力度（㎏/㎠）100 FCかつ９*以下15 FCかつ（９＋２引張材●算定式 σt ＝ T Ae T ：引張力 Ae：有効断面積 σt：引張応力度 ft：許容引張応力度圧縮材●算定式 σc ＝ N N：圧縮力 A：断面積 部材が安全であるような断面は、その部材の応力と許容応力度を用いて、次の三つの方法のいずれかによって決定することができる。１． 使用断面を仮定して応力度を求め、それが許容応力度以内であることを確かめる。２． 部材に生ずる応力と許容応力度から所要断面を求めそれ以上の有効断面をもつ使用部材を選択する。３． 仮定した使用部材の断面と許容応力度から、その部材の許容応力を求め、これが部材に生ずる応力より大であることを確かめる。製品として許容耐力が与えられているものは、この方法に属する。 以上、三つの方法は、数式で表せば一つの不等式の辺材の移項による変形であり、まったく同等であるから、各部の断面計算において使いやすい方法を採用すればよい。算定式としては、ここで鋼材・木材の単一材および鉄筋コンクリートの基本的なもののみを以下に列記するので、その他詳細については専門書を参照されたい。 ≦ ft …………………………………(１)上 端 筋丸 鋼４異形鉄筋１75FC）以下１長 期そ の 他 の 鉄 筋25FC）以下 σc：圧縮応力度 fk ：許容座屈応力度fkは座屈を考慮した許容圧縮応力度で、表－１、２に示す許容圧縮応力度fcとの関係は、材質により、次のような諸式で表わされる。●鋼材a．建築学会基準式に基づくもの λ≦Λ fk＝ λ：細長比 λ＝ i ：座屈軸についての断面二次半径 lk：座屈長さ（表－５） Λ：限界細長比 Λ＝4,800fc SS41、SM41 Λ＝120 SS50 Λ＝111 SM50、SM50Y Λ＝102SS41、SM41などfc（長期）＝1.6t/㎠の鋼材の長期座屈応力度を表－６に示す。ｂ ．ω（オメガ）法（建築基準法施行令に基づくもの）（SS41、SM41材） λ＜30 fk＝fc …………………………（５） 30≦λ≦100 fk＝{1－0.4 (λ λ＞100 fk＝0.6(λ100)²ここでω＝fc/fkとすれば、⑵式は⑺式のようになる。短 期備 考長期に対する値の1.5倍1－0.4(λΛ)²９(λΛ)²1＋４ λ＞Λ fk＝0.416・fc ………………………（４）(λΛ)²・fc ………………（３）100)²}fc ………（６）・fc ………………（７）上端筋とは、曲げ材にあって、その下に30㎝以上のコンクリートが打込まれている水平鉄筋をいう。FC：コンクリートの設計基準強度＊：建築基準法施行令では７㎏/㎠と規定されている（ただし短期は長期の２倍）（この式におけるfcは長期許容圧縮応力度）274■部材の断面算定仮設工事強度計算における定数（断面算定式）
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